貸借対照表（バランスシート）
貸借対照表とは？
貸借対照表とは、特定時点（通常は決算日時点）の企業の全体的な財務状況をまとめた計算書類です。特定の時点での詳しい情報が記載されているので、貸借対照表から企業の概要と主要な財務指標を知ることができます。
貸借対照表の情報は、次の3つの基本的な会計要素で構成され、貸借対照表に記載される全ての情報は、この3つのカテゴリーに分類されます。
- 資産：企業が有形、無形問わず保有するすべての金銭的価値
- 負債：企業が他者に対して負う債務の額
- 純資産：総資産から全ての差し引いた後に企業の手元に残る資産
貸借対照表は、企業の財務状態に関する有用な情報を、投資家に提供する重要な計算書類です。投資家は貸借対照表から、企業の健全性と業績の評価に役立つ貴重な情報を引き出すことができます。投資家は一般的に、貸借対照表の情報を使って、企業に関して次の4種類のいずれかの評価を行います。
- 流動資産（すぐに現金化できる資産）はどれくらいか
- 事業を支えるため、借入金等により、どれだけの資金を外部から調達しているか
- 資産を有効に活用しているか
- 高い収益率を上げているか
貸借対照表はキャッシュフロー計算書、損益計算書、株主資本等変動計算書と合わせて、企業が作成する4種類の財務諸表です。
貸借対照表の形式はどのようなものか？
貸借対照表は、資産＝負債＋純資産という会計学の基本的な計算式に基づき作成され、一般的には資産が左側、負債と純資産が右側に記載されますが、縦に上から資産、負債、純資産と表示されることもあります。
貸借対照表によって企業の財務状態が簡単な式に整理されますが、この計算書類自体は決してシンプルではありません。各カテゴリーは、さらに細かなカテゴリーに分かれており、どの項目にも、その企業に関する非常に具体的で詳細な情報が含まれます。なお、このカテゴリーは会計基準によって若干の違いがあります。
例えばIFRSを例にすると、資産のカテゴリーには、流動資産と非流動資産があり、流動資産には現金、在庫、売掛金などがあり、非流動資産には不動産などがあります。負債のカテゴリーにも流動負債と非流動負債があり、流動負債には買掛金、未払費用、前受収益などがあり、非流動負債には長期借入金などあります。純資産には、資本金や利益剰余金などがあります。
会計の基本に従えば、左右がバランスする必要があります。従って貸借対照表では、企業の総資産が、負債と資本の合計と必ず一致します。この基本式は複式簿記によるものであり、全ての取引が取引の原因と結果の観点から2つ以上の勘定科目を使用し、この勘定科目の金額が常に相殺される（バランスする）という複式簿記の原則に基づいて記録・整理されます。
例えば企業が10万ドル分の原料を購入する場合、その原料の価値は貸借対照表上で、棚卸資産10万ドルとして資産に計上されると同時に、現金支払10万ドルとして資産の減少または買掛金10万ドルとして負債に計上されます。
FAQ（よくある質問）
投資家は、貸借対照表をどのように分析するのですか？
様々な比率を算出して、貸借対照表を評価します。
- 負債資本倍率（DEレシオ）：借入金などの有利子負債が多すぎるかどうかを評価します。
- 運転資本比率：短期負債の返済に充てられる十分な短期資産があるかどうかを評価します。
- 当座比率（アシッドテストレシオ）：流動資産から棚卸資産を除いた当座資産と流動負債を比較し、短期での支払能力を評価します。
- 1株当たり利益（EPS）：1株当たりの純利益で企業の収益性を評価します。
- 株価収益率（PEレシオ）：企業の株価がEPSの何倍になっているかを示すもので、現在の株価が割安か割高かを評価します。
- 自己資本利益率（ROE)：自己資本に対する純利益の割合で、株主が投下した資本に対してどれだけ効率的に利益を上げているかを評価します。
貸借対照表は、どれくらいの頻度で作成されますか？
いつ作成しても構いませんが、一般的には、月末、四半期末、年度末などの会計期間の最終日に作成されます。
誰が貸借対照表を使用するのですか？
貸借対照表の情報は投資家だけではなく、企業への融資を検討している企業にとっても重要です。貸借対照表は、融資リスクや返済能力に関する重要な知見を提供してくれます。国税庁などの税務当局が、企業の財務ポジションを評価する上でも重要です。滞納した税金の支払能力を分析する際に、貸借対照表が参考になることがあります。
貸借対照表から企業のトレンドがわかりますか？
貸借対照表を通じて、月末、四半期末、年度末など貸借対照表が作成された特定の時点における企業の概要がわかりますが、特定時点での貸借対照表だけでは財務活動の長期的なパターンであるトレンドを分析することはできません。これ対して、キャッシュフロー計算書や損益計算書からは、企業の長期的な動向を知ることができます。
BlackLineで貸借対照表の整合性・正当性を確認
BlackLineのソリューションがどのように勘定照合を標準化し、自動化するのでしょうか。デモのリクエストを受け付けておりますので、お気軽にご相談ください。
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